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ホーム > 研究・開発 > 論文・報告書
1.中島範子:グループトリプルP(前向き子育てプログラム)の実践報告
≪概要≫
少子化、核家族化が進む近年、子育て環境が孤立傾向にあり、子育ての悩みや不安を抱える親が増加している。子育て支援への関心が高まってきており、厚生労働省は「子どもを生み育てることに喜びを感じることができる社会を目指して」というキャッチフレーズを掲げている。各地の自治体等では、子育ての不安感や負担感を軽減するための取り組みを展開しており、子育て中の親子に交流の場を提供したり、子育ての相談を受けたり、子育てに関する講座を開催したりしている。育児不安は児童虐待などの問題を引き起こす要因ともなりうるため、対応策や予防策としてプログラムを用いた子育て講座も各地で開催されている。
佐賀大学では「発達障害・不登校及び子育て支援に関する医学・教育学クロスカリキユラムの開発(文部科学省 特別経費プロジェクト支援事業)」の中で、子育て支援講座を開催したり、地域の諸機関と連携協力したりすることを掲げている。子育てに関するプログラムとして用いているものは、さまざまな子どもへの対応を効果的に学ぶことができるトリプルP(Positive Parenting Program;前向き子育てプログラム)である。

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「グループトリプルP(前向き子育てプログラム)の実践報告」をご参照ください。
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2.山口玲子:佐賀県における発達支援の現状と課題―主に就学前の子どもたちをとりまく状況から―
≪概要≫
「臨床教育実習」に参加される子どもたちは、いわゆる「義務養育」を受ける年齢に相当するが、その時子どもたちはすでにそれ以前の何年かを生きてきた、歴史を背負った存在でもある。本プロジェクトの眼目である「クロスカリキュラム」においては医療・福祉・教育を分断しない専門家の育成を目指されるが、また医療に付随するものとしてではない「保健」も子どもの発達支援に重要な役割を果たしている。「就学前」という時期の子どもたちの発達を担うのはこの「保健」という分野に負うところが大きいからである。

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「佐賀県における発達支援の現状と課題 ―主に就学前の子どもたちをとりまく状況から―」をご参照ください。
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3.光安 祥・中島 範子・岡崎 泰久・中村 理美・園田 貴章:書字困難児を対象とした漢字手書き学習支援システムの開発
≪概要≫
本研究の目的は、書字困難児の書字動機を高める学習支援システムを開発することである。手書きで漢字を書き、即座に採点結果をフィードバックすることで、児童の書字動機を高めることが出来ると考えた。入力には液晶ペンタブレットを用いるため紙面と同じ感覚で学習することが可能である。タブレットを用いた書字困難児への選考事例として文献[2]があるが、間違い箇所の確認が出来ないため、システム単体での指導は不十分である。本システムでは、一画ずつ行う「とめ」「はね」「はらい」の評価と、「とじる」「こうさ」「ながさ」の評価によって採点を行う。採点結果は、間違い箇所の指摘と評価メッセージ、100点満点のスコアとして表示される。書字困難の児童は、お手本を見ても正しく書けない場合もあるため、なぞり書きと書き出し位置のマーキング機能を実装した。また指導者向きの機能として、書いた漢字の保存、復元機能を実装した

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「書字困難児を対象とした漢字手書き学習支援システムの開発」をご参照ください。
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4.中村理美・園田貴章:構文に課題のある児童に対する学習指導
≪概要≫
学習面に課題があるとされる小学4年生の女児(以下、支援児)に対して、心理検査や行動観察、保護者や教師からの聞き取り等を踏まえてアセスメントを行ったところ、助詞の適切な使用の困難さや、思っていることを相手にうまく伝えることができない等のことばでの表現力に課題があることがわかった。かな文字や漢字の読み書きができても、伝えたい内容を適切な言葉で表現することができず、文や文章を構成する力が弱い子どもの事例は多く存在する。しかし、研究報告の多くは、文字や単語の読み書きや計算に関するものが大半を占め、文や文章構成に関する具体的指導や指導効果については少ないのが現状である。特に、文章を書くということは最後に習得する言語能力であるため、発見が遅れ、支援がなされるのが遅くなりがちであるという特徴がある。

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「構文に課題のある児童に対する学習指導」をご参照ください。
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5.松尾 宗明・前田 寿幸・石井 清・田島 大輔・漢 由華・木附 京子・古賀正啓:自閉症スペクトラム障害を合併するてんかんの特徴
≪概要≫
自閉症スペクトラム障害(ASD)とてんかんは密接な関係がある。 今回我々は、ASDを合併するてんかんの特徴を明らかにする目的で、後方視的に検討を行った。519例のてんかん患者のうち79例(15.2%)がASDを合併していた。そのうち、17例は明らかな基礎疾患があり、62例は特発性であった。特発性の62例の特徴について解析した。性別は、男性47例、女性15例で約3:1、4歳での発症が最も多く、85%は10歳以前に発症していた。てんかん発症後にASDと診断された人は29例(46.8%)で、そのうち8例はてんかん診断後5年以上ASDを見逃されていた。そのような例はほとんどが、高機能ASDであった。 最も多い発作型は、複雑部分発作(CPS;68%)で、脳波では約半数で前頭部に発作波を認めた。次に小児期(1歳以上10歳未満)発症のCPS86例について、ASD合併群とASD非合併群の比較検討を行った。ASD合併群は36例(42%)で、非合併に比較して、男性の割合が多い(68%)、知的障害の合併が多い(69%)、発作頻度の多い症例が多い、2次性全般化を伴わない発作が多い(69%)、脳波で前頭部の発作波が多い(54.5%)、治療抵抗性のものが多い(50%)という特徴があった。
小児期症のてんかんでは、ASD合併の可能性を常に念頭に置いて診療する必要がある。

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「自閉症スペクトラム障害を合併するてんかんの特徴」をご参照ください。
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6.松山郁夫:発達障害のある子どもの運動教室の取り組み〜平成22年度の活動を通して〜
≪概要≫
本稿では、発達障害のある子どもの運動教室の現状と学生トレーナーによる運動教室の取り組みを検討した。学生トレーナーが運動プログラムを作成すると、対象児の状態をより的確に捉えようとすることに繋がった。また、きょうだい児、親等の家族や家族関係、さらには運動教室の地域における役割や意義等の視点からも運動教室を見ようとするようになったため、運動教室は学生トレーナーが発達障害のある子どもに対する支援を学ぶ場として意義があると考察した。

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「発達障害のある子どもの運動教室の取り組み〜平成22年度の活動を通して〜」をご参照ください。
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7.松下一世:人権の視点から見た特別支援教育の課題〜クロスカリキュラムの授業を通して〜
≪概要≫
インクルーシブ教育については、捉え方や方法論については諸国様々であるが、そもそも日本では、このようなことが議論にすらならない現状がある。教育は権利であるという考え方が浸透していないからとも言える。子どもの権利条約で保障されている「教育は権利」をベースに考えると、「不登校」もひとつの権利であるという考え方に行き着く。文部科学省で進められている特別支援教育も不登校対応も、理念としてはひとりひとりの子どものニーズを大切にしているかのように見えるが、実際にはどうであろうか、子どもの権利を認めているのかどうか、慎重な検証が必要である。

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「発達障害のある子どもの運動教室の取り組み〜クロスカリキュラムの授業を通して〜」をご参照ください。
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8.山口玲子:「見ること」とかかわり〜「見ること」に関するエピソードをてがかりに、発達の支援を考える〜
≪概要≫
自閉スペクトラムといわれる一連の特性を持つ子どもたちは、視覚的認知処理能力に秀でると言われている。実際、発達検査や知能検査では認知面とか動作性と言われるような、言語理解の比重が小さい課題に優れた結果を見せてくれることが多い。
視覚はいわゆる「感覚」の一つである。感覚はそれぞれ個人固有のものでありながら、私たちはお互いにそれがどこかで共通していることを自明のものとして生きている。例えば、自分が見ているものを隣の人も見ているという前提で話をしたり、このくらいの温度なら相手は熱いと感じるだろうというようなことを想像して飲み物をつくったりというように。一方で自閉スペクトラムの感覚特性に対する認識は広まってきていると思われるが、その実際の感じ方に迫ることは難しい。私たちはそれを自分自身の身体感覚と連続したかたちで“好き嫌い”“苦手”に類するものと捉えがちである。しかしそうではない。私たちは「雨が当たっても痛い」(ニキ、藤家,2004)という感覚特性と、それがまさに身体という根源的なものに直結しているからこそそれに依拠せざるを得ないボディーイメージや体験の不安定さについて、思いを巡らせる必要がある。そのうえで私たちはお互いの“違い”について“ただす”のではなく、それとして“理解”しようとすることが重要である。

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「『見ること』とかかわり〜『見ること』に関するエピソードをてがかりに、発達の支援を考える〜」をご参照ください。
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9.川下耕平・眞田英進:発達障害のある高校生に対する支援研究
≪概要≫
義務教育段階での特別支援教育が進む一方で、今後の課題となっているのが、高等学校における特別支援教育である。本研究では、高等学校に在籍する発達障害のある生徒に対する支援(個別支援・高校の支援・関係機関の支援)の経過を通して、発達障害のある高校生に対する支援の在り方について明らかにすることを目的とする。

本文は『子どもの発達と支援研究』(第2号)の「発達障害のある高校生に対する支援研究」をご参照ください。
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